福祉用具でレンタル可能な種類一覧｜介護保険でレンタルする流れも解説

車いすには「自走車いす」、「電動車いす」、「介助車いす」の3種類が存在。自走車いすは、利用者が自分で操作できるタイプ。電動車いすは電池で動くため、自力で動かすことが制限されている方に適しています。介助車いすは介助者に押されて移動するため、介助者が操作できるブレーキが装備され、安全性が確保されていることが特徴です。

「車いす付属用品」とは、車いすの座り心地を向上させるクッション、姿勢を支持するための背もたれ用クッションなどを指します。車いすに最適なクッションは、体圧分散をサポートし、長時間の使用でも快適さが保てます。

「特殊寝台」（介護ベッド）とは、背もたれや脚部の傾斜角度を調整できたり、床板の高さを無段階に調整できたりする機能を有しているベッド。

ベッド上にて快適な姿勢を保ち、体圧分散のサポートにも役立つのです。

「特殊寝台付属品」は「マットレス」、「サイドレール」など、特殊寝台と組み合わせて使用する福祉用具を指します。サイドレールは、ベッドの両側に取り付けられる安全バーで、就寝時の転落を防止。L字型ベッド柵は、ベッドからの立ち上がりの際に手すりとして使用されます。

「床ずれ防止用具」は、体圧を分散し床ずれを軽減するための福祉用具です。主に「静止型マットレス」、「エアマットレス」、「ウォーターマットレス」の3種類が存在。特にベッドで寝たきりの方にとっては重要です。

「体位変換器」は、要介護者の体位を変換する際にサポートするための福祉用具。ベッドから座ったり立ち上がったりする動作をサポートする「起き上がり補助装置」や、寝たきりの要介護者の体位変換をサポートする「寝返り介助パッド」などがあります。

「手すり」でレンタル可能なのは、家屋内へ取り付けるにあたって、工事を伴わない物のみです。工事不要で置くだけで設置できる手すりには、様々な種類が存在。玄関先のアプローチに設置できるタイプ、便器の前に置くだけのタイプなどがあります。

「スロープ」は段差を解消し、車いす、歩行が制限された方が、家の中を移動しやすくするための福祉用具。車いすを持ち上げる必要がなくなるため、介護者にとっても便利。レンタル可能なスロープは、家屋内への取り付けに際し工事を伴わない物に限られています。

「歩行器」は歩行が困難な方をサポートし、体重を支える機能を持つ福祉用具です。「車輪付きの歩行器」、「四脚歩行器」などが含まれます。車輪付き歩行器は、前方及び左右を囲む取手があるため、歩行時に体重を支えながら歩くことが可能です。

レンタル可能な「歩行補助杖」には、以下のタイプがあります。なお、杖の選択は利用者の身体的能力、日常生活におけるニーズに基づくことが大切です。

松葉杖

カナディアン・クラッチ

多点杖

「徘徊感知センサー」は、認知症を有する要介護者向けの福祉用具。認知症の方が意図せずに屋外に出る可能性がある場合、センサーで感知して家族・介護者まで通知します。徘徊感知センサーにおける、代表的なタイプは以下の通りです。

• ベッドの上や足元に感知センサーを配置し、起き上がったりマットが踏まれたりした際に通知するタイプ
• ドアを開けたり、玄関を通過したりした際に感知センサーにより、通知するタイプ
• 要介護者が携帯し、感知センサーの近くを通ると通知するタイプ

「移動用リフト」は、自力での移動が難しい方を支援するための福祉用具です。「床走行式」、「固定式」、「据置式」があり、身体を吊り上げたり体重を支えたりできます。主に屋外用と屋内用に分かれており、屋外用は階段や段差の上り下りに利用。屋内用は椅子からの立ち上がり、浴槽への出入りをサポートします。移動用リフトも工事を伴わないタイプのみレンタルが可能です。

「自動排泄処理装置」は、ベッドに寝たままの状態で排泄を処理する福祉用具。排尿や排便をセンサーで検知し、吸引や洗浄だけでなく乾燥までを自動的に実施します。自動排泄処理装置は必要に応じて分割が可能なため、清掃やメンテナンスが容易。なお、レンタル可能なのは装置の本体部分のみで、尿や便が触れるチューブやタンクに関しては、購入が必要です。

まずは、「ケアマネジャー」または「地域包括支援センター」に相談。地域包括支援センターとは介護に関する窓口で、市区町村に設置されています。

なお、相談の際には、利用者の健康状態、要介護度についての情報などをメモしておくと役に立ちます。

ケアマネジャー、支地域包括支援センターと相談の上で、「ケアプラン」（介護計画書）を作成。このケアプランに基づいて、適切な福祉用具事業者が選択されます。

福祉用具事業者に在籍する「福祉用具専門相談員」が利用者宅を訪問し、具体的な福祉用具の提案を行います。福祉用具専門相談員とは、福祉用具を利用する人に対して個々の状況に合わせた福祉用具の提案、使い方の指導を行う専門のスタッフ。福祉用具事業者では、最低2名以上による常勤の職員配置が義務付けられています。ケアマネジャーとともに利用者のニーズ、住環境に合った最適な福祉用具を検討し、自立をサポートすることが役目です。

福祉用具事業者が福祉用具を納品し、福祉用具の適合状況を確認。調整が必要な場合には福祉用具専門相談員が調整を行います。例えば、利用者の身体サイズに合わせて車いすの座席や背もたれの高さ調整、歩行器のブレーキが正しく機能しているかをチェック。利用者が安心して使える状態にするための重要なステップです。

福祉用具の利用者への適合性が確認されたら、利用者と福祉用具貸与事業者の間で正式な契約を締結します。レンタル期間は利用者の希望により設定されますが、通常は1～数ヵ月。必要に応じてレンタル期間の延長も可能です。また、契約内容にはメンテナンスと修理についても含まれています。

安全で効果的な使用を続けるため、福祉用具のメンテナンスは非常に重要。福祉用具専門相談員は、レンタル開始後も定期的に利用者宅を訪問し、福祉用具の状態をチェックしたり、メンテナンスしたりすることが義務付けられています。必要に応じて修理や交換が行われ、不都合や利用者のニーズに合わせて、用具の変更をすることも業務です。