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若年性認知症とは?原因や初期症状、診断の流れを解説

「若年性認知症」とは、65歳未満の人が発症する認知症のことを指します。一般的に、認知症の発症は65歳以上の高齢者が多く、若年性認知症はその中でも特別なケース。日本の若年性認知症の現況については、日本医療研究開発機構(AMED)が行った「わが国の若年性認知症の有病率と有病者数」(2017~2019年[平成29年~令和元年]度調査)によれば、18~64歳の間の若年性認知症患者数は約35,700人で、100,000人あたり50.9人と推定されています。若年性認知症の発症は、働いている世代に多く見られるため、病気が原因で働くことができなくなると、家族が経済的な困難に直面することが多いのです。

若年性認知症の診断は何科で受けるか

前兆としては日常生活での異変

若年性認知症は、病因によっては薬で進行を抑制することが可能なため、早期の受診が重要。何か日常生活で異変を感じたら、まずは「かかりつけ医」や、職場の「産業医」に話を聞いてもらいましょう。

かかりつけ医がいない場合でも、地方自治体で相談窓口が設けられており、「認知症疾患医療センター」、「認知症専門医」、「認知症サポート医」について情報を得ることができるのです。

そのあと、「もの忘れクリニック」など認知症に特化した診療科を受診します。脳神経外科、神経内科、精神科などでも対応可能ですが、事前に認知症専門医がいるかどうか確認。なお、受診時には家族や友人からの観察、意見も診断に役立つため、同行することが望ましいとされています。また、病歴や症状の変化なども記録し、医師へ伝わりやすいように準備しましょう。

かかりつけ医

かかりつけ医では、患者の症状を聞いた上で、「MMSE」(認知症が疑われる際に行う検査)、「MoCA」(軽度認知症を検出するための検査)などの「認知機能テスト」を実施。認知機能の低下が疑われる場合、さらなる専門的な評価が必要と判断され、認知症専門医、認知症サポート医、認知症疾患医療センターなどが紹介されます。

もの忘れ外来

もの忘れ外来は、認知症やその前段階にある軽度認知障害の疑いがある患者を対象に、診断、治療、ケア方法の提案を行う外来部門。主に神経内科、精神科、老年医学科などの専門医が担当し、認知機能の低下、もの忘れの症状がある患者に対して適切な診断と治療を行います。

認知症疾患医療センター

認知症疾患医療センターは、認知症患者とその家族が地域社会で安心して暮らせるようにするため、都道府県や政令指定都市が指定した医療施設に設置。これらのセンターでは、保健、医療、介護機関などと連携しながら、認知症に関する専門的な診断や医療相談、地元の医療提供者への紹介、認知症患者の行動、心理的症状、及び身体的合併症への対処方法について支援を行っています。

若年性認知症の受診・検査を拒否するときの対処法

エピソード記憶の低下

若年性認知症患者は、「エピソード記憶の喪失」が主な症状で、新たな経験をすぐに忘れてしまい、自覚していません。

そのため、周囲が忘れたことを指摘すると、患者本人は理由が分からず戸惑うのです。結果的に周囲の人を怖いと感じてしまい、自らを守るため病院へ行くことさえ拒否するようになります。

そこで、患者に最近の記憶の問題を説明し、早期の診断と治療によって進行を遅らせることができると理解させることが大切。受診・検査を提案する際は、「私[家族]のために診てもらってほしい」ということを伝えることです。それにより、患者は家族を気遣う気持ちから、受診する可能性が高まることが期待できます。また、周囲が患者の気持ちに寄り添い、心配していることを伝えることでも受診・検査を受けることを説得できるでしょう。

若年性認知症における診断の流れ

若年性認知症の診断

若年性認知症の診断は、一連の評価とテストを通じて実施します。身体検査の結果、他の疾患によって認知症状を引き起こしていることが判明した場合、適切な治療、リハビリテーションを実施することで、認知症状が改善されるのです。

他の要因が見付からない場合や若年性認知症の疑いが強い場合は、さらなる認知機能検査、画像検査、血液検査などが行われ、診断を確定していきます。

1問診

まず、医師は患者の現症、健康状態、家族歴、生活習慣等について詳しく聞くことから開始。特に、最近の記憶力の変化や行動の変化、日常生活で困難を感じる状況などを詳しく確認します。これは、認知症の初期症状を探るとともに、他の疾患が関与していないかを調査するためです。

また、患者の職業、趣味、対人関係、ストレス状況なども問診の対象。問診した情報は、認知機能の低下が日常生活や仕事にどのような影響を与えているかを把握するのに役立ちます。

さらに、家族や友人からの情報も収集することで、患者自身が気付かない症状、状況の変化を明らかにすることができるのです。問診の結果、認知症の可能性があると判断された場合、詳しい検査が行われます。

2身体検査
全身の健康状態を評価するため、一般的な身体検査を実地。身体検査には、血圧、心拍数、体温などの基本的な生命徴候のチェック、視覚、聴覚のテストなどが含まれます。これらのテストは、認知症状の背後にある他の健康問題を特定するためにも重要です。
3脳の画像検査
MRI・CTなど脳の画像検査を実地。これらの画像検査は、脳内の異常を見付けるために有効で、脳の構造、脳血管の状態、脳組織の損傷の有無などを詳しく調べるのです。これにより、脳卒中、脳腫瘍などの他の脳疾患も識別することが可能になります。
4神経心理学的検査
最後に、神経心理学的検査を実地。神経心理学的検査とは、脳の損傷によって起こる認知機能、記憶、言語、注意力など、様々な脳機能を評価することです。これにより、認知症の存在とその程度を確認し、認知症の種類を特定します。

若年性認知症と診断された場合

セカンドオピニオンの検討

若年性認知症と診断された場合、その結果に対する理解と受け入れは非常に困難なものとなることが少なくありません。そのような状況では、「セカンドオピニオン」を求めることもひとつの手段。

セカンドオピニオンとは、診断や治療計画について別の医師から意見を求めることを指します。自身の症状に対する適切な対応策を見付ける手助けとなり、客観的に見ることで治療方針に対する信頼感、安心感を得ることも可能。特に若年性認知症は、その症状や進行スピードが人それぞれ異なるため、個々の患者によって最適な治療方法が異なります。そのため、セカンドオピニオンを通じて、治療やケアの手段を増やすことができるのです。

しかし、セカンドオピニオンを求める際には、その結果が必ずしも最初の診断結果と一致するとは限らないこと、異なる医師による意見によって混乱を招く可能性も存在。そのため、セカンドオピニオンを求める際には、信頼できる医療機関、専門医から意見を得ることが推奨されています。

患者本人への告知

患者本人に診断結果を伝えることのメリットとしては、自身の状況を理解することで、自己決定の機会を提供できること。一方、診断結果を伝えることのデメリットとしては、認知症に対する恐怖やストレス、絶望感を引き起こす可能性が挙げられます。

そのため、診断結果を伝えるかどうかを決定する際には、患者の心理的な耐性、病状に対する理解度などを考慮することが重要。また、診断を伝える場合には、専門医から適切なサポートとカウンセリングを受けましょう。

診断結果の共有

家族や親族に対しては、理解と支援を求めるために診断結果を共有することが不可欠です。特に家族が介護者となる場合、認知症状に対する理解やケアプランの策定、必要なサポートの準備に時間を要するため、早期の情報共有が有益。

次に、近隣、職場などへの情報提供は、予期せぬ誤解を防ぐために有効です。認知症状は、行動や態度の変化として現れ、周囲の人々にとっては理解しづらいことも発生。事前に認知症状について説明しておくと理解と協力が得やすくなります。

ただし、近隣や職場への情報共有は、プライバシーの観点からどこまで行うか慎重に検討しましょう。

介護者へのサポート

若年性認知症と診断された場合、患者だけでなく家族や介護者も大きな影響を受けます。介護者は患者のサポートを継続的に行うために、自分自身のメンタルヘルスやストレスを軽減する方法を考えることが重要です。

介護サービスの利用

若年性認知症では認知機能がさらに衰える可能性もあり、個々のニーズに合った適切な介護サービスが必要となる場合も考慮しましょう。

介護サービスは様々な形で提供されています。例えば、「ヘルパー」では、日常生活の支援が受けられることから、患者は自宅での生活を続けることが可能。「デイサービス」は、介護施設にて日中のケア、及び支援が行われ、家族の負担を軽減します。また、介護施設への「ショートステイ」(一時的な入所サービス)を利用することで家族が旅行、長期的な休息を取ることができるのです。さらに、若年性認知症が重症化した場合は、認知症介護施設などを選択。ここでは医師や看護師が待機し、認知症状に対応した専門的なケアを提供されるのです。

なお、介護保険制度を通じてこれらのサービス費用の一部、または全部が賄われることもあります。利用者の健康状態や経済状況により、適用されるサービスや支援の範囲は変わるため、地域の社会福祉協議会、ケアマネージャーなど専門家へ相談することが不可欠です。

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